平成16年度（2004年度）事業計画

（平成16年4月1日～平成17年3月31日）

１．会　議

この年度に開催する主要な会議である総会、評議員会、および理事会は次により実施する。

１．１ 総会

本年度の通常総会は平成１６年５月１９日（水）に開催し、平成１５年度事業報告および収支決算、平成１６年度事業計画および収支予算、名誉会員の推薦などについて審議・議決する。

１．２ 評議員会

本年度の評議員会は、平成１６年５月１９日（水）の通常総会時、学術講演会開催時および平成１７年３月中旬に開催する。評議員会は総会に付議すべき事項および会長が必要と認める事項について審議するとともに、平成１７年度開始前に文部科学大臣に提出すべき事業計画およびこれに伴う収支予算について議決する。

１．３ 理事会

本年度の理事会は、原則として６回開催し、総会および評議員会への提出議案の作成、総会での決定事項の実施、会務の整備、各事業の充実等について審議する。

２．事業計画

本年度の学術講演会、研究会、講習会、学会誌発行、専門研究会、表彰、国内外関連機関との交流等の各事業は次の計画により行う。

２．１　学術講演会

応用磁気全般にわたる研究成果の発表・討論の場として学術講演会を年度内に１回開催する。
本年度は平成１６年９月２１日（火）から２４日（金）まで沖縄において第２８回日本応用磁気学会学術講演会を開催する。本年度の学術講演会は、これまでと同様に国内外の新しい応用磁気の研究成果をもれなく集め、約８０セッションを設け約５００篇の講演論文を集めて行う。また、昨年に引き続きシンポジウムセッションを設けるが、本年は韓国磁気学会、台湾磁気技術協会にも参加を呼びかけ、Pan　Asia　Symposiumを特設する。

２．２　研究会

新しくまた興味深い応用磁気を主題とした研究会を、年に６回を原則として定期的に開催する。
本年度の研究会の開催計画は次のとおりである。

開催期日 研究会の主題（仮題） 第１３６回 平成１６年５月 高温超伝導薄膜材料の15年史：酸化物材料を創る 第１３７回 平成１６年７月 生体磁気の新展開 第１３８回 平成１６年１１月 磁気ナノ粒子の合成とその応用 第１３９回 平成１７年１月 超高密度磁気記録の更なる飛躍をめざして 第１４０回 平成１７年２月 磁性層間相互作用の物理と応用 第１４１回 平成１７年３月 新しい磁性ナノビーズとその利用展開

 

２．３　講習会

「MSJ初等磁気工学講座」とMSJサマースクール「応用磁気の基礎」を開催する予定である。

２．４　学会誌発行

学会誌「日本応用磁気学会誌」（以下和文誌と呼ぶ）を、Vol.28, No.4（通巻第195号）からVol.29．No3（通巻第206号）まで年度内12回発行する。また学会誌「Transactions of the Magnetics Society of Japan」（以下英文誌と呼ぶ）を、Vol.4, No.2からVol.5, No1まで年度内5回発行する。このうち日本語の原著論文を和文誌に、英語の原著論文を英文誌に適宜掲載する。

２．５　専門研究会

ナノマグネティックス専門研究会、ナノバイオ磁気工学専門研究会、化合物新磁性材料専門研究会、ハイブリッド記録専門研究会を平成１５年度も引き続き、また新たにスピンエレクトロニクス専門研究会を設け、それぞれ年数回開催する。

２．６　表彰

本年度は学会賞、業績賞、優秀研究賞、論文賞、出版賞、新技術・新製品賞、技術功労賞、学術奨励賞（内山賞）、および優秀講演賞の表彰を行う。

２．７　国内外の関連学会、団体との相互協力および情報交換

米国電気電子学会（IEEE）のMagnetics Society、韓国磁気学会（KMS）、台湾磁気技術協会（TAMT）および中国、英国、ドイツ、フランス等、国内外の関連学会団体と相互協力および情報交換を行う。

２．８　会議

・	平成１６年５月１６日（日）から5月１９日（水）まで横浜において2004年光磁気記録国際シンポジウム（MORIS 2004）を主催する。
・	平成１６年５月３１日から６月２日まで仙台にて第７回垂直磁気国際会議（PMRC2004）を日本学術振興会磁気記録第１４４委員会と共催する。
・	平成１６年１０月１１日（月）から１０月１５日（金）まで韓国にてInternational Symposium on Optical Memory（ISOM）を応用物理学会と共催する。

３．その他

会員サービスの向上のため、優秀研究賞など新賞の増設、学会活性化活動推進委員会の設置、メールによる技術情報の提供、広報委員会の新設とホームページの充実、また論文の電子投稿、査読システムの導入によるなど現在進めているものの一層の充実、さらには論文学会誌のバックナンバーのWeb化などについても検討し、学会の一層の活性化を図る。