（平成17年4月1日〜平成18年3月31日）

１．研究発表会、講演会等の開催（定款４条１号）

１．１ 学術講演会

　応用磁気全般にわたる研究成果の発表・討論の場として学術講演会を年度内に１回開催する。
　 本年度は平成１７年９月１９日（月）から２２日（木）まで信州大学（長野市）において第２９回日本応用磁気学会学術講演会を開催する。本年度の学術講演会は、これまでと同様に国内外の新しい応用磁気の研究成果をもれなく集め、約８０セッションを設け約５００篇の講演論文を集めて行う。また国際シンポジウムセッションを設け、海外からの参加が可能な環境を整える。

１．２ 国際会議の主催、共催

• 平成１７年４月４日（月）から４月８日（金）まで名古屋においてThe 2005 International Magnetics Conference(INTERMAG 2005)　を米国電気電子学会と共催する。
  
• 平成１７年４月１１日（月）から４月１２日（火）まで仙台において3^rd International　Symposium on High Frequency Micromagnetic Devices and Materials (MMDM3)　を主催する。
  
• 平成１７年７月１０日（日）から７月１４日（木）まで米国（ハワイ）にてInternational Symposium on Optical Memory and Optical Data Storage (ISOM／ODS)を応用物理学会と共催する。
  
• 平成１７年１２月に韓国において2nd Asia Forum 2005を韓国磁気学会と台湾磁気技術協会と共催する。

１．３ 研究会

新しくまた興味深い応用磁気を主題とした研究会を、年に６回を原則として定期的に開催する。本年度の研究会の開催計画は次のとおりである。

開催期日 研究会の主題（仮題） 第１４２回 平成１７年５月 小型磁石を利用したマイクロ発電素子とアクチュエータ 第１４３回 平成１７年８月 磁界解析技術 第１４４回 平成１７年１０月 垂直磁気記録 第１４５回 平成１８年１月 スピンエレクトロニクス 第１４６回 平成１８年２月 Ｌ１０規則合金の歴史とこれから 第１４７回 平成１８年３月 永久磁石の応用（風力発電から電気自動車まで）

１．4 講習会

「MSJ初等磁気工学講座」とMSJサマースクール「応用磁気の基礎」を開催する。

１．5 専門研究会

　ナノマグネティックス専門研究会、ナノバイオ磁気工学専門研究会、化合物新磁性材料専門研究会、ハイブリッド記録専門研究会ならびにスピンエレクトロニクス専門研究会を平成１６年度に引き続き、それぞれ年数回開催する。

２．学会誌、その他の図書の刊行（定款４条２号）

２．１　学会誌および会報の発行

　学会誌「日本応用磁気学会誌」（以下学会誌と呼ぶ）を、平成１７年度内にVol.29, No.4（通巻第207号）からVol.29, No.12（通巻第215号）まで毎月、平成18年1月よりVol.30．No.1（通巻第216号）からVol.30．No.2（通巻第217号）まで隔月で、年度内11回発行する。また学会会報を創刊し、平成１８年１月より毎月、年度内３回発行する。会報刊行を機に学会誌は日本語ならびに英語の原著論文掲載に特化する。

３．研究及び調査の実施（定款４条３号）

　会員サービスの向上のため、今年度より広報委員会を設置し情報サービスと組織拡大を図る。また論文の電子投稿、電子査読など現在進めているものの一層の充実、さらには学会誌のバックナンバーのＷｅｂ化など電子化についての検討も行い、学会の一層の活性化を図る。

４．研究の奨励及び研究業績の表彰（定款４条４号）

　本年度は学会賞、業績賞、優秀研究賞、論文賞、出版賞、新技術・新製品賞、技術功労賞、学術奨励賞（内山賞）、および優秀講演賞の表彰を行う。

５．内外の関連学協会との連絡及び協力（定款４条５号）

　米国電気電子学会（IEEE）のMagnetics Society、韓国磁気学会（KMS）、台湾磁気技術協会（TAMT）および中国、英国、ドイツ、フランス等、国内外の関連学会団体と相互協力および情報交換を行う。

６．その他目的を達成するために必要な事業（定款４条６号）

６．１　会議等

この年度に開催する主要な会議である総会、評議員会、および理事会は次により実施する。

• 総会
  本年度の通常総会は平成１７年５月２４日（火）に開催し、平成１６年度事業報告および収支決算、平成１７年度事業計画および収支予算、名誉会員の推薦などについて審議・議決する。
  
• 評議員会
  本年度の評議員会は、平成１７年５月２４日（火）の通常総会時、学術講演会開催時および平成１８年３月中旬に開催する。評議員会は総会に付議すべき事項および会長が必要と認める事項について審議するとともに、平成１８年度開始前に文部科学大臣に提出すべき事業計画およびこれに伴う収支予算について議決する。
  
• 理事会
  本年度の理事会は、原則として６回開催し、総会および評議員会への提出議案の作成、総会での決定事項の実施、会務の整備、各事業の充実等について審議する。