投稿規定
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昭和61年 6月20日制定
昭和63年 6月21日改定
平成 3年 3月18日改定
平成 6年 7月15日改定
平成 8年 7月22日改定
平成10年 3月20日改定
平成10年 5月 8日改定
平成13年 3月19日改定
平成16年 2月10日改定
平成17年 7月15日改定
平成18年 3月 6日改定
平成19年10月 1日改定
平成19年11月13日改定
平成20年 8月 1日改定
平成25年 7月16日改定
平成26年 1月15日改定
平成27年12月 9日改定
平成28年 3月11日改定
平成29年12月26日改定
令和 4年11月 8日改定
令和 5年 2月27日改定
「Journal of the Magnetics Society of Japan」、「日本磁気学会論文特集号」および「まぐね」（以下，それぞれを会誌、論文特集号および会報と呼び，3誌を併せて本学会誌という）は公益社団法人日本磁気学会（以下、本学会という）が発行し、論文、論説、解説、トピックス、新技術・新製品、および学会活動に必要な記事を掲載する。「Journal of the Magnetics Society of Japan」は論文を掲載し、「日本磁気学会論文特集号」は学術講演会に関する論文を掲載し、｢まぐね｣は論説、解説、トピックス、新技術・新製品、および学会活動に必要な記事を掲載する。
１．掲載記事の種類
掲載記事の種類は、論文、論説、解説、トピックス、新技術・新製品、連載講座、磁気研究よもやま話、情報の広場、会員の声などとする。
1.1 論文
論文の種類は本論文、レビュー、レター、研究ノート、国際会議論文、特集号論文とする。特集号論文を除く論文は、英語で執筆し、会誌に掲載する。特集号論文は、日本語または英語で執筆し、論文特集号に掲載する。なお、採録が決定した論文は早期公開する。（辞退可）
論文は、以下の要件を満たすことが必要である。
1) 分 野：論文内容が、本学会の扱う技術分野に関係するものであること。
2) 有効性：論文内容が、学術や産業の発展に貢献・寄与すること。
3) 新規性：論文内容が、公知、既発表、あるいは既知のことから容易に導き得るもので無いこと。ただし、レビューに関してはこの限りではない。
4) 信頼性：論文内容が、読者から見て信用でき、追試など論文記載事項を確認するに足る情報が記載されていること。
5) 諒解性：本論の展開、記述が、関連技術分野の本学会会員に理解できるよう、簡潔且つ明瞭に記述されていること。
6) 論文体裁：あらまし、前書き、むすびが本学会会員に理解できるように記述され、題名、用語が適切であること。論文全文が適正な文章で表現されていること。
1.1.1 本論文
磁気の基礎および応用に関する独創的な研究内容を有し、価値のある結論または実験結果を含み、追試の可能性を保証できるだけの情報を有した原著論文とする。頁数の制限は設けない。
1.1.2 レビュー
ある観点のもとに、磁気に関する知見を整理した論文とし、必ずしも新規性を問わない。レビューは編集委員会が執筆依頼したものを主とするが、一般からの投稿も受け付ける。ただし掲載の可否は編集委員会が判断する。
1.1.3 レター
磁気の基礎および応用に関する独創的な研究内容を有し、特に速報する価値のある、新規性の高い論文であり、追試の可能性を保証できるだけの情報を有した原著論文とする。長さは、要旨を含めて、原則として刷り上がり4頁以内とする。
1.1.4 研究ノート
新しい事実、価値のあるデータおよび測定法などを含む論文であり、長さは、要旨を含めて、原則として刷り上がり2頁以内とする。
1.1.5 国際会議論文
論文集の刊行が、本学会により認められた国際会議で発表された研究報告で、磁気の基礎および応用に関する独創的な研究内容を有し、価値のある結論または実験結果を含み、追試の可能性を保証できるだけの情報を有した原著論文とする。刷り上り頁数は、当該国際会議が指定する。
1.1.6 特集号論文
本学会の学術講演会で発表された研究報告で、磁気の基礎および応用に関する独創的な研究内容を有し、価値のある結論または実験結果を含み、追試の可能性を保証できるだけの情報を有した原著論文とする。頁数の制限は設けない。
1.2 論説
編集委員会の依頼により執筆する磁気に関する意見、随想などを内容とし、会報に掲載する。記事の長さは原則として刷り上がり2頁以内とする。
1.3 解説
編集委員会の依頼により執筆され、最近の進歩が著しい分野や会員の興味を集める内容についてわかりやすく解説、紹介するもので、会報に掲載する。著者以外の研究や開発の内容を含めて記述し、最新の文献が整備されている必要がある。記事の長さは原則として刷り上がり８頁以内とする。
1.4 トピックス
編集委員会の依頼により執筆され、最近の進歩が著しい分野や会員の興味を集める内容について、主として著者の研究や開発などの内容を、わかりやすく紹介するもので、会報に掲載する。記事の長さは原則として刷り上がり６頁以内とする。
1.5 新技術・新製品
投稿された新技術・新製品に関する記事を会報および学会ホームページに掲載する。記事には、学術あるいは工業的価値を明確に示す。長さは、原則として刷り上がり1頁とする。投稿者の自社名、製品名、型番を用いてよいが、原則として他社名、他社製品を明示してはいけない。関連特許があれば、主要なものを記載する。本記事については、新製品の広告となる内容を含めることを認める。
1.6 連載講座
編集委員会の依頼により執筆され、磁気に関わる学理ならびに応用技術について、その基本的な事項を初学者にもわかりやすく記述する講座である。各回の記事の長さは原則として刷り上がり8頁以内とし、連載回数には制限を設けない。
1.7 磁気研究よもやま話
編集委員会の依頼により執筆され、磁気の学理ならびに技術開発に大きな貢献のあった研究者・技術者の、研究開発にまつわる経験談を中心に若手研究者・技術者へのメッセージを内容とする。原則として刷り上がり4頁以内とし、原則隔号掲載とする。
1.8 情報の広場
国際会議、研究会などの案内、およびその報告、その他会員の活動に関する情報を掲載する。
1.9 会員の声
会員から投稿された本学会に関連する提言や、会員に対して有意義と考えられる意見等を掲載する。長さは刷り上がり1頁以内とする。
1.10 その他
その他、編集委員会の認める記事を掲載する。
２．投稿手続き
2.1 原稿の作成
特集号論文を除く論文原稿は英語で、その他の記事の原稿は日本語または英語で作成する。ただし、日本語の場合は、標題に英訳をつける。
論文投稿者は別に定める「A Guideline for Preparation of Manuscripts for Submission to The Magnetics Society of Japan」または「日本磁気学会誌投稿の手引」に従い原稿を作成する。その他の記事の著者は「日本磁気学会報「まぐね」投稿の手引」に従い原稿を作成する。
2.2 二重投稿の禁止
本学会誌に投稿中の原稿と同じ内容の原稿を他の原著論文誌を含む雑誌に投稿してはならない。また、他の原著論文誌を含む雑誌に掲載済み、または投稿中の原稿を本学会誌に投稿してはならない。ただし、学位論文（博士、修士）への掲載は二重投稿とはみなさない。
2.3 著作物の引用
すべての著作物の文章、図、写真、表などを引用する場合には、その出典を明らかにするとともに、その著作権を有する出版元、学会等にその許可を受ける。私信やプレプリントの引用の場合には、その著者に了解を受け、著作権上の問題が発生しないように対処する。
2.4 原稿の提出
論文原稿の提出は、原則としてオンライン投稿とするが、特に希望する場合は、郵送による投稿も認める。論説、解説、トピックス、新技術・新製品、情報の広場、会員の声は編集委員会の指示に従う。
2.4.1 オンライン投稿
日本磁気学会のwebページに掲載されている「PDF変換の手引き」にしたがって作成したPDFファイルを、「オンライン投稿の手続きについて」の手順により提出する。
2.4.2 郵送による投稿
投稿にはオリジナル原稿1部、英文添削用原稿および所定の事項を記載した、署名済みの投稿票1枚を提出する。投稿者は原稿の控えを手元に保存しなければならない。投稿原稿は原則として返却しないが、図面原稿は返信用封筒を添付してあらかじめ申し出れば返却する。原稿の提出先: 原稿は、日本磁気学会事務局住所へ、日本磁気学会編集委員会宛て送付する。封筒の表に原稿の種類を朱記すること。但し、1.1.4 国際会議論文の項に記載の国際会議で発表された研究報告に関する論文は、国際会議主催者の指定した宛先に送付する。
2.5 原稿の受理
2.5.1 編集委員会は、原稿を受理した日を受理年月日として投稿者に受理通知を出す。
2.5.2 投稿規定に違反していることが明らかな原稿は受理しない。
2.5.3 投稿の手引に従っていない原稿は受理しないことがある。
３．受理後の原稿の取扱い
3.1 原稿は、編集委員会が審査し、その原稿の掲載可否を決定する。
3.2 編集委員会は投稿原稿の修正を求めることがある。
3.3 論文原稿が修正のため投稿者の手元に返却されたまま、 6カ月以上経過した場合は、その論文原稿は取り下げられたものとみなす。
3.4 論文原稿が大幅に修正されたときは、編集委員会の判断により原稿再受理年月日を併記する。
3.5 編集委員会が必要と認めたときは、英文の添削あるいは図面のトレースを専門家に依頼するが、その場合の費用は原則として投稿者の負担とする。
3.6 編集委員会は掲載可否判定結果を投稿者に通知する。
４．校正
4.1 論説、解説、トピックスなどの依頼記事は、次の要領で校正を行う。
1) 初校は投稿者（著者）の責任において行う。
2) 著者校正は初校に限る。著者校正は原則として誤植の修正に限る。
4.2 論文、新技術・新製品は、著者がカメラレディ原稿を作成し、校正は行わない※。
※注意：
カメラレディ原稿の場合、著者より提出された最終原稿がそのまま写真製版用原稿として用いられる。このため著者校正は行わない。したがって、提出原稿の不備に起因する誤植や印刷不鮮明などのトラブルに関する責任を、学会が負うことはできない。最終原稿は著者の責任で充分確認を行った上で提出すること。
５．掲載料および謝礼
掲載された論文の著者は掲載料を支払わなければならない。掲載料金は4万円とする。ただし、4頁を超える原稿は、超過した頁分に対して1頁につき1.2万円とする。
新技術･新製品の掲載料金は、教育機関の場合1万円、企業・公的研究機関の場合5万円とする。ただし、別刷100部を含む料金とする。また、100部を超える別刷を請求する場合や表紙を必要とする場合は、別途料金を支払わなければならない。
また、依頼により会報に執筆した場合は、料金規程による謝礼金を支払う。
６．別刷
6.1 掲載された論文または新技術・新製品の著者は、別刷を請求することができる。別刷を請求した場合には、本学会が求める別刷代金を掲載料金とは別に支払わなければならない。
別刷代金については別に定める。
6.2 別刷に表紙をつける場合には、別に料金を請求する。
6.3 原稿がすでに印刷にまわっているときに別刷り請求を取り下げた場合、投稿者は印刷、その他に要した費用を支払わなければならない。
７．著作権の譲渡および掲載記事の利用
7.1 本学会誌に掲載された記事（以下、掲載記事という）の著作権は本学会に帰属する。会誌、論文特集号に掲載された論文の著者はクリエイティブ・コモンズCC BY 4.0ライセンスの付与に同意しなければならない。
7.2 投稿者が著作権を本学会に譲渡するに当たり、本学会は以下の権利については、投稿者もしくは投稿者の所属する機関が無償で実施することを認める。
7.2.1 著作権を除く掲載記事の内容に関わる工業所有権などの諸権利。
7.2.2 掲載記事を著者もしくは著者の所属する機関が私的利用のために全部または一部を複製すること。ただし、その条件として以下の規定を遵守すること。
1) 出典が本学会誌であることを明示すること。
2) 本学会が著作権を有することを明示すること。
3) 非売品であること。なお、本学会は複製された記事については責任を持たない。
7.2.3 掲載記事の出版前に、掲載記事の全部もしくは一部を限定配付すること。
7.3 CC BY 4.0ライセンスが付与された論文（2023年1月以降発行）を、そのライセンス条件の範囲内で再利用する場合には、本学会へからの許諾を必要としない。
８．規定の改定
本規定の改定は、編集委員会が行い、理事会で承認を得る。
以上
